トイレの水漏れでかかる水道代は?知っておきたい水道料金の減免制度
- 2020.01.04
- トイレトラブル
トイレの水漏れは、どこの家庭でも起こりうるトラブルですが、そのようば場合であっても供給された分の水道代はかかってしまいます。
気づかない間に水漏れしていて、水道代が驚くほど高額になっていたとしたら、困ってしまいますよね。水漏れしていた場合の水道代は、自分で支払わなければいけないのでしょうか?
今回は、トイレの水漏れでどのくらい水道代がかかるのか、水漏れした分も自分で支払う必要があるのか解説します。
トイレの水漏れで水道代はどれくらい上がるの?
水漏れすると水道代もかかってしまうので、発見すると思わずヒヤッとしてしまいますよね。トイレの水漏れが起こったとき、月の水道代はどのくらいかかるのでしょうか。
例えば、水道の蛇口からの直径1mmの水漏れが起こった場合、1ヶ月でおよそ千円。直径5mmの水漏れであれば、およそ5千円。10mmであれば、およそ3万6千円にまで上ってしまいます。便器の水面からわずかに水漏れしている場合で、月におよそ3千8百円~8万円。
トイレの水漏れは発見しづらいので、水道代が跳ね上がって気づく人も多いんです!
貯溜水の多い洋式便器の場合、わずかな水の流れであっても、水漏れした水の量はおよそ150,000Lにのぼり、1ヵ月分の水道代は約7万4千5百円もかかってしまいます。
使ってもいないのに、気がついたら数千円~数万円の出費をしてしまうのは、避けたいものですよね。水漏れは早急に対応するべきトラブルと言えるでしょう。
トイレの水漏れで上がった水道代の減免制度
万が一トイレの水漏れが原因で水道代が上がってしまった場合、減免制度が適用されるかもしれません。内容は居住地によってことなりますが、基本的な内容は下記の通りです。
- 通常通りの使用で起きた水漏れ(不注意や故意による水漏れではない)
- 連続して起こっている水漏れではない
- 壁の中や床下など、発見しづらい場所で起きた水漏れ
- 水道局指定工事点が水漏れの修理を行った
適用される条件や、申請方法は居住地により異なります。減免制度の申請は、修理後に行うことになります。
このとき、対象となる修理業者は水道指定工事店と指定されているケースが多いのでご注意ください!
この制度は、あくまで減額措置なので水道代が無料になるわけではありません。減額の範囲は、水漏れ以前の水道代を参考にして決定されることが多いようです。
水漏れが原因で水道代が高額になってしまった場合は、減免制度の利用を検討してみると良いでしょう。詳しくは水道局でご確認ください。
トイレの水漏れで水道代が上がるのを防ぐためにすること
最後に、トイレの水漏れによって水道代が上がるのを防ぐ対処方をご紹介します。
①トイレの止水栓を閉める
水道料金の高騰を防ぐには、まず水の供給を止めてください。業者に修理を依頼する場合も、応急処置としてまずは水を止めなくてはなりません。
止水栓はトイレの壁か、床面付近に設置されていることが多いです。タンクがついている場合は、タンクと節続されています。
止水栓は、マイナスドライバーを使って時計回りに回すと締めることができます。ハンドルがついた止水栓の場合は、手で回して操作してください。
②賃貸なら大家・管理会社に連絡
お住まいの住居が賃貸の場合は、修理業者を呼ぶ前に管理会社に連絡して大家さんに伝えてもらうか、直接大家さんに連絡しましょう。
賃貸のトイレは、あくまで大家さんの持ち物です。必ず承諾を得てから修理の依頼をしてください。
③水道修理業者に連絡
トイレの水漏れのトラブルは、原因によっては自力で直せないこともあります。
自分で部品を購入して修理する方法もありますが、時間をかけて修理したのに結局失敗して、思っていた以上にコストがかかってしまうケースも少なくありません。
早急に、そして確実にトイレの水漏れを解決したい場合は、修理業者への依頼をおすすめします。
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